GlobalPicks 〜海外の情報を読み解いて、ビジネスに付加価値を投薬する方法〜【vol.002】

Business News Daily紙が選ぶ「2018年版 きっとうまくいくsmall business トップ12」を紐解いてみる(第2回)
著者:小出 紘道

「本コラムと、本業ビジネスとの関係」(著者・小出紘道より)

本業ビジネスでは「マーケティング&戦略コンサル」の仕事と、「高付加価値情報提供サービス」の仕事をしています。本コラムは後者の「高付加価値情報提供サービス」の初級編としての入り口となればいいな、と思ってます。世界の誰かが”既にかなり研究したり、結論を出している”にも関わらず”日本では流通していない数値情報や文字情報”がたくさんあります。それらの情報を、日本のマーケットにフィットするように編集・分析すれば「競合他社」や「競合他者」を出し抜ける可能性が高まります。法人向けのサービスとなっていますので、詳細はFace to Faceでお伝えしますね。

 

前回は、BUSINESS NEWS DAILYから、「12 Business Ideas Poised For Success 2018」という記事をピックアップして、成功しそうなアイデア12位から10位までを、日本のマーケットを想像しながら見てみました。

12位 Microbreweries:クラフトビール醸造所
11位 Instagram consulting :インスタのコンサル
10位   Box subscription services :サブスクリプションBOX
という順位で。特に、サブスクリプションBOXの可能性について深掘りしました。
2回目の今回は、9位以降を引き続き見ていきます。早速始めます 

 



9位 Health clubs for millennials :ミレニアル世代用のフィットネスクラブ

今回はこれに注目して深掘りしてみたいと思います。
まず、マーケティング界隈では最近よく使われるミレニアル世代いうバズワードです。ざっくり言うと1990年代生まれの20代の若者のことを指すことが多く、スマホやタブレットを成年期早々に使いこなし始めたデジタルネイティブ世代のことです。これが英語ではmillennialsと表現されます。
ちょっと記事原文の冒頭部分を見ておきたいと思います。

Health and fitness services are being rebranded to become trendier and more sociable. 

Health and fitness servicesは、よりtrend(流行)に乗るように、よりsocial(ソーシャル)になるように、rebrand(ブランド再定義)されてきている。

現在、国内のヘルスケアやフィットネスのマーケティングでは、クティブシニア層(退職後も元気な団塊世代など)やシルバー層前期高齢者くらいまで)をターゲットにしよう、と言う文脈がそこかしこで乱発されています。ですから、ヘルスケア/フィットネス⇄シニア/シルバーという戦い方は完全にレッドオーシャン(競争が熾烈な領域)となります。
ヘルスケアやフィットネスの領域でミレニアル世代をターゲットにする、という動きは、実際に欧米で徐々に活発化しているようです。日本ではホットヨガとか瞑想みたいな領域に限定してミレニアル世代受けを狙った施設が出てきていますが、まだ市場はエントリー段階で成長期にすら入っていないと思います。
ミレニアル世代向けの欧米のフィットネスクラブについて色々調べてみると、次のことがわかります。
①個人もしくは小規模な集団で運営しているジムが圧倒的に多い
②小規模の運営サイド/トレーナーサイドにミレニアル世代の顧客管理のツールが提供されている(例)virtuarym [https://virtuagym.com/software/en/]
③小規模の複数の運営サイドと、体を動かしたい側のミレニアル世代をマッチングさせるサービスが提供されている (例)fitreserve [https://www.fitreserve.com/nyc]
結局のところ、ユーザーサイド(特にミレニアル世代)の基本ニーズは「体を鍛えたい」というよりも「楽しんで体を動かしたい」ことなので(以前リサーチしました)、既存のヘルスケア・フィットネス業界の「毎回ここに通ってくださいね」というモデルは彼らにフィットしないと思います。
 
案. エリア別のスタジオ横断型メンバーシップ(月額固定制)
これは、前述の③にあるアメリカのfitreserveのモデルに近いと思います。
月額1万円〜2万円くらいでクーポンを購入し、特定エリア内の(渋谷・青山エリアとか、新宿・中野エリアとか、銀座エリアとか、立川・八王子エリアとか)、パッケージに参画している小規模スタジオ(大規模でも構わないのですが)の中から、その月のクーポンの範囲内でどこにでも通える、というイメージです。
月曜にヨガスタジオ→水曜にワークアウト型のジム→金曜にストレッチジム→土曜にテニススクール、みたいにスマホ一つで各スタジオ(場所は異なるが同一エリア内)の空き時間を見ながら、当日でもさっと予約していけるスタイルです。
従来のジムやスタジオの難点は、1つのジムやスタジオと契約したら、それだけで1万円くらいかかり、その場所に拘束される(もしくはそのブランドに拘束される)ことだと思います。そういう「拘束力」はミレニアル世代の嗜好にはマッチしないやりたかで、そういった「拘束力」がいい意味でマッチするのは「常連客」となるのが好きな、上の世代です。
ですので、エリアだけを「拘束」して、「ブランド」と「時間」を拘束しない、月額クーポンパッケージはどうでしょうか、ということです。
KSF(キーサクセスファクター:成功要因)は、「小規模スタジオのオーガナイズ」と「同一アプリによる全スタジオの一元管理」となりそうです。 

今回はHealth clubs for millennialsを深掘りしてみました。
さて、8位と7位も見ておきます。

その悩み、バリューの再定義(バリュースイッチング)が解決の糸口になるかもしれません。

現在の事業、今ある商材、ターゲット、販売方法。
それらを少しズラす事によって、新たな定義をつくり出し、
まったく新しい価値、新しい顧客、新しいマーケットを生み出す手法。
それがバリュースイッチングです。

バリューの再定義を一緒に考え抜きます。