このコラムについて
「担当者は売り上げや組織の変革より、社内での自分の評価を最も気にしている」「夜の世界では、配慮と遠慮の絶妙なバランスが必要」「本音でぶつかる義理と人情の営業スタイルだけでは絶対に通用しない」
設立5年にして大手企業向け研修を多数手がけるたかまり株式会社。中小企業出身者をはじめフリーランスのネットワークで構成される同社は、いかにして大手のフトコロに飛び込み、ココロをつかんでいったのか。代表の高松秀樹が、大手企業とつきあう作法を具体的なエピソードを通して伝授します。
本日のお作法／YouTubeの取り扱い
某大手さんにて、とある研修の打合せ中。
「テキストにある講師の自己紹介ページですが、、」
「講師のYouTubeチャンネルが紹介されていますが、外していただけますか？」
この流れ、大手さんでは少なくないのです。
いったいどうしてでしょう？
みなさん、おわかりになりますか？
これまでに「講師のチャンネル紹介を控えてほしい」とお伝えいただいた「企業の言い分」は、大体同様です。
「ウチでは、『課金目的・営利目的』と見られかねない宣伝があると、『社内コンプラ室』みたいなところに、『通報』されてしまうリスクがあるんですよ、、」
「講師には申し訳ないですが、その旨お伝えください」
こんな感じのご意見をいただきます。
講師紹介ページには、「著書も掲載」されていますので、
「では、同様に書籍の紹介も宣伝になっちゃいますから、こちらも外しておきましょうか？」
なんて聞きますと、
「著書については、講師のご実績、信頼度を高めることにつながるので、とてもありがたいです。ぜひ掲載ください！！」
とのことです。
「書籍紹介はOKでYouTubeはNGだなんて、大手の基準、わかりませんよね。。」
とは、チャンネル紹介を外された講師たちのお言葉。
ところで、そんな大手さんですが、「採用部門やマーケ部門」が中心になって「自社YouTubeチャンネル」を開設している企業も少なくありません。
実際に課長研修や部長研修などで、
「自社YouTubeの登録はしていますか？」
と聞きますと、部長クラスは1割も登録していませんし、課長クラスであっても3割程度の方しか登録をしていません。
さらには、「その存在を知らない」という方が半数近くおられます。。
一方、若手たちに同様の質問をしてみますと、、
「一応、登録だけはしてますよ。仕事として上司から指示がありましたから」
「まあ、見たことはないですけど」
などの声が聞こえます。。
例えば、
「社員数10万人の大手さんがチャンネルを開設した場合には、即座に登録者が10万人以上になるんやろなぁ」
なんて考えていたのですが、どうやらそんなに簡単なことではないようですね。
「企業チャンネルを活性化されるには、一体何が必要なのでしょう？」
どなたか教えてくださいませ。。
高松 秀樹（たかまつ ひでき）
たかまり株式会社 代表取締役
株式会社BFI 取締役委託副社長
1973年生まれ。川崎育ち。
1997年より、小さな会社にて中小・ベンチャー企業様の採用・育成支援事業に従事。
2002年よりスポーツバー、スイーツショップを営むも5年で終える。。
2007年以降、大手の作法を嗜み、業界・規模を問わず人材育成、組織開発、教育研修事業に携わり、多くの企業や団体、研修講師のサポートに勤しむ。
