【vol.186】「2021年、11のスタートアップトレンド」シェアリングエコノミー

GlobalPicks 〜海外の情報を読み解いて、ビジネスに付加価値を投薬する方法〜 著者:小出 紘道


引き続き、全然有名ではないメディアですけど、たまたま見つけた下記の記事を読み込みます。

今回の記事はこれ

Eleven Startup Trends In 2021
2021年、11のスタートアップトレンド
https://toolowl.com/trending-hot/eleven-startup-trends-in-2021/

11のリストは下記の通りです。

1. BioTech Startups are on the Rise
2. Online Education for the win!
3. Sustainable Financing Hits the Mainstream
4. Untapped Market Identifiers
5. Circumvent the Coding Issue
6. Share the Loot Instead of Losing it All
7. Agility is the Greatest Ability
8. Consumers Want Convenience
9. Address the Large Population
10. Personalization and Customization are the Keys
11. Wealthtech is Also Gaining Fast

早速今週分を見ていきます。

6.Share the Loot Instead of Losing it All
「シェアする」ことで「全部失う」ことを避ける

The last decade presents a unique approach to utilizing relatively unused assets. Airbnb is the best example of using other assets to your advantage. Airbnb utilizes the unused rooms or houses of their subscribers, allowing them to make additional side profits on an otherwise dust collecting asset. Startup trends that leverage the full potential of sharing economies will reap tremendous benefits in the near future as businesses start to expand into different sectors.

この10年間に「あまり使われていない資産」を活用するためのユニークなアプローチ、が台頭してきました。
Airbnbは上記の良い事例です。Airbnbを活用して未使用の部屋や家を活用して副業的な利益を上げることが出来る(活用しなかったらただのゴミのような資産になってしまう)。
シェアリングエコノミーの可能性を最大限に活用するスタートアップのトレンドは、企業が様々なセクターに展開するにつれ、近い将来に莫大な利益を享受するでしょう。

自分が持っている資産の中で、活用できていない資産(=活用しなければゴミのようになってしまう資産)を「それを必要としている人」にシェア(または譲渡)することで「いくらかの収益」を上げる。
こうした『個人の活動』を『組織的に支援』する仕組みを持つスタートアップ企業が成長著しい、ということですね。

例としてはAirbnb(エアビー)があげられています。
前にも話したかもしれませんが、エアビーは「コロナ真っ只中の2020年12月にIPO」しています。自分自身もエアビーの株買いました。エアビー使ったことも無いし多分使わないと思いますけど、株は買いましたw。
良くない買い方ですね(笑)
ちなみに「シェアリングエコノミーの雄がコロナの打撃を受けまくって評価を下げているにも拘らず上場してくるのなら、お得だから今のうちに買っておこう」くらいの安易な気持ちで買っています。ちなみに株価は当時から特に代わり映えしません。。コロナ後に期待します。

日本の事例でいくと、「メルカリ」が有名な事例ですね。ちなみにメルカリはIPOの割当でプライマリー購入しました。こちらは、上場直後のコロナ前には随分株価が低迷していましたが、コロナ禍に「お小遣い稼ぎ」「ネットショッピング」の文脈で随分と株価が高騰していていい感じです。
なお、メルカリも「使ったことがない」けども株を買いました。
良くないですね。。。

この際なので、シェアリングエコノミー銘柄他に保有していなかったかな?と、口座チェックしてみたところ「パーク24(いわゆるタイムズ)」も2019年に「シェアリングエコノミー」の文脈で買ってました。誰もがカーシェアが爆発的に伸びると思っていた「あの頃」の話です。
ご存知のとおり、コロナ禍で「カーシェア(人とシェアをすること)」が忌避されて、さらに旅行と通勤が減って「カーシェア」だけでなく従来からの「駐車場ビジネス」も急ブレーキがかかり、株価は悲しいことになりました(涙)。
もちろんこちらも「きちんと当時のまま保有し続けて」いますので含み損についてはお察しくださいw。

自分の保有銘柄をさらしながら「何が言いたかったのか」というと、シェアリングエコノミーは株式市場では「一昔前に流行った案件」で、全然今に始まった案件ではないのに、ポストコロナに向けて、何を今更記事にしてんの?って思ったからです。「数年前に流行っていたので買いましたけど?」という感想です。

でもよくよく考えてみると、株式市場って「先行指標」でしかなく、実体経済の中での売上(つまり実体経済への反映)は「遅行指標(というか結果)」なので、今回のシェリングエコノミーブームを株式市場が先取りしていたところに「パンデミック」がやってきたわけです。
つまり「先行指標」と「遅行指標(というか結果)」の間に「パンデミック」がサンドイッチされて世界観が変わった事例ですよね。なので世界観が変わったけれども「それでもシェアリングエコノミーという現象がポストコロナの世界に浸透し、結果として席巻するのだ!」という「念押し」の記事である、と理解しました。(違うかもしれませんけど。。。)

別の視点で考察したいのですが、メルカリはシェアリングエコノミーとはいえ「譲渡・中古(reuse)」のエコノミーで、タイムズカーシェアは純粋な「シェア」のエコノミーという点です。
シェアリングエコノミーを形成している「share(シェア)」と「reuse(リユース)」の2つの『解釈』が、パンデミック(人との接点を避ける傾向)を経て、「shareは避けたいけど、reuseはOK」という風に、『別物としての解釈』に分化してきているのかな、ということです。
「もはや、一緒くたにシェアリングエコノミーというわけではないのでは?」ということです。

結局何が言いたかったのか再度自分に問いかけてみますが、タイムズカーシェアやエアビーのような「純粋シェアリング」が、ポストコロナの世界において「コロナ前に株式市場が先行指標的に織り込んでいたような活況」を結果として実現できるのか?に注目していて、「人との接触の回避を2年(もしくは今後もしばらく)」続けた私達が、コロナ前に株式市場が想定していたようなシェアリングエコノミーに「従前の予定通りに乗っかれるのか?」に特に注目しています、ということです。

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「本コラムと、本業ビジネスとの関係」(著者・小出紘道より)

本業ビジネスでは「マーケティング&戦略コンサル」の仕事と、「高付加価値情報提供サービス」の仕事をしています。本コラムは後者の「高付加価値情報提供サービス」の初級編としての入り口となればいいな、と思ってます。世界の誰かが”既にかなり研究したり、結論を出している”にも関わらず”日本では流通していない数値情報や文字情報”がたくさんあります。それらの情報を、日本のマーケットにフィットするように編集・分析すれば「競合他社」や「競合他者」を出し抜ける可能性が高まります。法人向けのサービスとなっていますので、詳細はFace to Faceでお伝えしますね。

著者情報


小出紘道 (HIROMICHI KOIDE)
◆株式会社シタシオン ストラテジックパートナーズ 代表取締役社長 http://citation-sp.co.jp
◆株式会社シタシオンジャパン 取締役会長 http://www.citation.co.jp
◆株式会社 イー・ファルコン 取締役 http://www.e-falcon.co.jp
<いわゆる経歴>
・2000年 株式会社東京個別指導学院に新卒で入社して、11ヶ月だけ働いてみた(→早めに飽きた) ・2001年 イギリスに行って、University of Londonで経済と国際関係を学んだり、Heriot-Watt Universityで経営学(MBA)をやってみた(→めちゃくちゃ勉強した)。この間に、イギリス人の友人とロンドンで会社を作ってみた(→イマイチだった) ・2003年 シタシオンジャパン社でマーケティングをやり始めてみた(→ろくにエクセルも使えなかった) ・2007年 シタシオンジャパン社の代表取締役社長になって経営をやってみた(→やってみてよかった) ・2018年 シタシオンジャパン社の社長を仲間に託し、引き続き会長としてコミットしつつも、シタシオンストラテジックパートナーズ社を設立してみた(→今ここ)
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